株式の希薄化とは、増資による新株の発行などで(既存株主の保有株数はそのままに)発行済み株式の数が増えて、株式の「価値」が薄まること。 たとえば株式の数が倍になって利益水準が変わらない場合、一株あたりの利益(EPS)が半分となるため、利益の分配である配当も減少(減配)する可能性が高まる。また、既存株主が持つ議決権も希薄化(発言権が低下)することになる。 株式市場では、増資による希薄化は主要な株価下落要因の一つで、増資の発表があると「希薄化を嫌気して株価が暴落」することが多い。 ただし、新株の発行による希薄化は、同時に発行体の企業に現金収入をもたらし資産・財務状況を改善させる効果もある。そのため、財務状況が極端に悪化している企業では倒産(株式の無価値化)よりはまし、として増資が評価されることもある。特に債務超過で法的整理や上場廃止の危機にある企業が増資で債務超過の状態を解消するなど事態改善の可能性が高まると、売り込まれて暴落していた株価が一気に戻す要因にもなりうる。 新株の発行で会社の「価値」が上がると判断するのなら、希薄化で株価が大きく下落した場面は絶好の買い場とも言える。 株式分割によって株式数が増える場合も一株あたりの価値は希薄化するが、この場合は既存株主の株数も同割合で増えるため、(理論上)既存株主にとっては希薄化による影響はない。売買においては、取引単位が変わらない場合は株式分割による株価の下落で取引の単位価格が下がるため、流動性が向上する。 |